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ブロックチェーン

ブロックチェーン

暗号通貨(仮想通貨)の認知度はここ数年でかなり上がりました。市場は既に暗号通貨、そして、ブロックチェーンの技術に期待が高まっています。

実際、「さくらインターネット」はブロックチェーンの実証実験環境「mijinクラウドチェーンβ」を発表した2015年12月16日以降、何度も株価のストップ高が発生。3日連続でストップ高となった事もありました。
(2016年1月7日現在、300円→1,200円と株価は4倍になりました。)

フィンテック銘柄フィンテック(Fintech)は金融(Finance)とIT技術(Technology)を組み合わせた造語)は今年更に躍進していきそうです。

仮想通貨の根幹であるブロックチェーン・テクノロジーとは

ブロックチェーン技術」は暗号通貨(ビットコイン)を作る時に生まれたの副産物(技術)ではありますが、暗号通貨自体も大手企業・銀等が着目しています。

海外では、マイクロソフト、ゴールドマンサックス、google、Apple、IBMなど、そうそうたる企業が名を連ね、国内でも楽天、三菱UFJ、NTT、リクルートなどが注目・開発に取り組んでいるようです。

ビットコインを開発した謎の開発者、サトシ・ナカモト、はインターネットの誕生以来の革新的なテクノロジーを発明しました。

これを「ブロックチェーン・テクノロジー」と言います。

12無題

ブロックチェーンは皆で監視しあう分散型のシステム

ブロックチェーンは分散型のコンピューターネットワークであり、中央集権を置かずにして信憑性のある合意に到達する方法を可能にする技術です。

ブロックチェーン誕生以前は、全てのトランザクション(取引)はVISAやPayPalや銀行などの第三者機関を通して行わなければなりませんでした。

従来のモデルだと第三者機関が中央集権として絶対的な力を持っていたわけです。ですから、これらの第三者機関が「このトランザクションは有効であり、正しい」と言えばそれが正解になってしまっていたのです。

しかし、ブロックチェーンを使えば第三者機関を通さずにしてトランザクションのコンセンサス(合意)を得ることができるようになりました。つまり、買い手と売り手が直接取引できてしまうのです。

ビットコインのブロックチェーンでは数字を管理しているので、「通貨」として利用することができます。

帳簿が全世界に向けて公開されているので、人それぞれのウォレットにはいくら入っているのか(正確にはいくら使うことができるのか)が分かるようになっています。

したがって、ブロックチェーンを騙すことは基本的にはできません。

例えば悪い人が「俺のウォレットには10000BTC(ビットコインの単位)入っているぞ!」とウォレットの残高を偽装しようとしたとしても、その人のウォレットに10000BTCが入っているという記録がブロックチェーン上にそもそも存在しないことが皆にバレているため、その悪い人が自分の持っている以上の仮想通貨を使おうとした時点でそのトランザクションが拒否されます。

全取引履歴のデータが世界中に散らばっていて、皆でシステムを監視しあっているため、特定の人によるシステムのハッキングを防止することができるのです。

このように皆で構築するネットワークがブロックチェーン・テクノロジーであり、世界を変えてしまう革命的な技術なのです。

ブロックチェーンを使えば、一部の力を持った者に支配されることなく、世界中の人と自由に取引をすることが可能になります。

ブロックチェーン・テクノロジー

ブロックチェーンを応用したら、全ての仲介役を省くことが可能になる

ブロックチェーン・テクノロジーは通貨としての利用に留まりません。

ブロックチェーンは現在第三者機関に頼っている全ての業界の仲介役を取り除くことができ、第三者機関に頼らずにして回る世界を構築することができます。

例えば、日本株を買いたかったら現在は証券会社を通して証券取引所で株を買い、株の保管・管理は証券保管振替機構(通称ほふり)を通して行われます。

もしブロックチェーンを使えば、わざわざほふりなんて通さなくても株式の保管・管理を自分自身で行うことが可能になります。

また、インターネットのドメインを買いたいなら、現在はICANNという第三者機関を通して行われます。

もしブロックチェーンを使えば、ドメインの所有権の管理を第三者機関を通さずに行うことが可能になります。もちろんドメインだけに留まらず、不動産や車などの所有権をブロックチェーン上で管理すれば、第三者機関を通さなくてもよくなります。いままで紙ベースでやっていた全ての契約はブロックチェーン上での契約に置き換えることができます。

また、投票ソフトウェアを開発して、投票結果をブロックチェーン上に残すようにすれば、不正が一切できない国民投票のシステムを作ることだってできます。

ブロックチェーンの可能性は無限大なのです。

ブロックチェーン

国のパワーではブロックチェーンを止められない

仮想通貨のブロックチェーンは国の力を持ってしても(インターネットを完全に排除できないように)止めることはできません。なぜならシステムのコアが世界中に分散されているからです。

インターネットがフィルターされたとしても別の国に行けばこの問題は解決してしまうように、一つの国が仮想通貨を禁止してもその国を出れば、また使えるようになります。

もし国が本気で仮想通貨を完全排除したかったら、世界の全ての国が同時に排除にあたるしかありません。しかし、世界の全ての国の意見が満場一致することはまずありえません。全員の意見が一致するのならそもそも国が分かれていること自体がおかしいからです。

したがって、仮想通貨とそれを支えるブロックチェーンの普及は誰にも止められません。ビットコインがいつか滅びたとしてもブロックチェーンの概念はもはや消し去ることはできないので、そのときはビットコインが別の仮想通貨に取って代わられるだけです。通貨がインターネットに出会い、全てが根底から変わってしまったのです。

ブロックチェーン・テクノロジーの誕生はインターネットの誕生に匹敵するくらい革新的な技術だと言えるでしょう。

ブロックチェーン・テクノロジー

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